【中央日報】韓国ＣＪグループ会長「日本で韓流再点火…決定的機会来た」

韓国ＣＪグループの李在賢（イ・ジェヒョン）会長が日本を訪問し、韓国の食品、エンターテインメント、コスメなどで新たな収益源発掘を注文した。

ＣＪグループは９日、李会長が２日から３日間東京を訪問したと明らかにした。キム・ホンギＣＪ代表、李錫駿（イ・ソクチュン）ＣＪ未来経営研究院長、ユン・サンヒョンＣＪＥＮＭ代表らが同行した。

李会長は日本事業を点検しながら「日本に再び火が付いた韓流ブームは韓国カルチャーの世界的拡散の決定的な機会。ビビゴやコンテンツなど準備された日本事業がこの機会を逃してはならない」と話した。続けて「現地化と世界的インフラ構築にスピードを出し、世界市場で速やかに需要を広げて世界的リーディングカンパニーとして跳躍しなければならない」と強調した。

李会長は経営陣にオリーブヤングの日本進出など新ビジネスチャンスを積極的に発掘し、現地パートナーと協力して既存事業の競争力を高めることを力説した。李会長はＴＢＳホールディングスの佐々木卓会長、阿部竜二郎社長らＴＢＳグループの主要経営陣と会って協力案も話し合った。伊藤忠商事の岡藤正広会長、みずほフィナンシャルグループの今井誠司会長、みずほ銀行の加藤勝彦頭取らとも会った。日本経済、通貨・金融の最高専門家に選ばれる東京大学の星岳雄教授らと会って事業拡大の機会を模索した。

ＣＪグループは日本で食品、エンタメ、コスメなど多様な事業をしている。ＣＪ第一製糖は日本で「ビビゴ」のブランドでギョーザとのり巻きなどインスタント製品を積極的に育成しており、ＣＪＥＮＭは日本の合弁法人ラポネを通じて「Ｋ－ＰＯＰの現地化」を成し遂げたという評価を受ける。ＣＪオリーブヤングは昨年日本と米国などを海外進出の優先戦略国に選定して現地法人を設立した。

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